アルパイン株式会社は、当社の親会社であるアルプス電気株式会社を中心としたアルプスグループに属しており、車載音響機器、情報通信機器を開発、製造、販売しております。
アルパインは創業以来、独創性に富んだ高品位なカーオーディオ製品を、上質なコクピットを追求する世界中の自動車メーカーや市販マーケットへ提供し、高級カーオーディオのグローバル・ブランドとしてのポジションを築いてまいりました。
JCCIM オーストラリア政治ワークショップのご報告
メルボルン日本商工会議所は5月16日（木）、会員の皆様を対象に、オーストラリア３大政党（労働党Labor、国民党Nationals、自由党 Liberal）の大臣経験者３人を講師に迎え、オーストラリアの政治について学ぶワークショップを開催いたしました。
JCCIMセミナー：「世界中の企業の経営陣が考える最優先課題とは？」のお知らせ
今般メルボルン日本商工会議所は、Ernst & Young／ 豪日協会(AJSV)と共催で「世界中の企業の経営陣が考える最優先課題とは？」と題したビジネスセミナーを開催いたします。
今回のビジネスセミナーでは、E&Y社のエコノミスト・インテリジェンス・ユニット(EIU)が様々な業界における世界中の有力企業の1,500人にも及ぶ経営陣に対して実施する、最新の「第8回キャピタル・コンフィデンス調査」の結果を紹介し、解説いただくものです。
JCCIMセミナー「駐在員スポンサー企業が負う7月以降の法的義務について」のご案内
このたび、メルボルン日本商工会議所はフラゴメン法律事務所と共催にて、商工会議所会員の皆様を対象に標記テーマのセミナーを5月23日（木）に開催することになりました。
3月～4月の異動のシーズンで新しくオーストラリアにお越しになった駐在員の方も数多くいらっしゃることと思います。オーストラリアで駐在員として滞在するためにに欠かせないサブクラス 457 ⻑期就労ビザ。このビザを維持するためにはスポンサー企業が移⺠法における法的義務を継続的に果たす必要がありますが、このたび雇用者制裁法の改正と同様に、2013 年 7 月この法的義務に関する移⺠省のモニタリングならびにビザ申請条件が厳しくなります。
「倒産法、会社法から考える － オーストラリア経済成長減速の中での事業運営」のご報告
5月７日（火）、メルボルン日本商工会議所はアシャースト法律事務所と共催で、「倒産法、会社法から考える － オーストラリア経済成長減速の中での事業運営」と題したセミナーを開催致しました。
新入会員のご紹介：日立物流
当社は(株)日立製作所の物流子会社として1950年に創業し、輸送作業の請負、工場構内作業の一括受託、国内外における超重量物の輸送を引受けると共に、物流情報システムの構築に早期から取組んで参りました。
1980年代より企業の物流業務を包括的に受託するシステム物流を展開し、幅広い業種・業界のお客様からの実績を拡大しております。現在では3PL分野におけるリーディング・カンパニーとして活動しております。